日立キャピタル損害保険の

所得補償.com

shotokuhosho.com

資料請求・お問い合わせ・お見積もり

03-5485-1818

平日10時~17時(土日祝休み)

Menu

所得補償保険について

所得補償保険は病気やケガによって働くことができない時に、皆様の所得を補償する保険です。
通常の所得補償保険は対象期間が1年~2年ですが日立キャピタル損害保険の長期障害所得補償保険(LTD)なら最長で満60歳まで、皆様の所得を補償いたします。
(ドクター長期収入補償保険の場合は最長満70歳まで補償します。)

米国では「LTD(Long Term Disaility)」の愛称で、大多数の勤労者の間で普及している保険です。

保険先進国の米国では、いち早くこのリスクに対して、 企業の福利厚生として[長期障害所得補償保険]が導入されています。500人以上の従業員規模を有する民間企業では、その約6割※が同保険を導入しております。
同保険の導入においては、GLTD(団体長期障害所得補償保険)という損害保険を活用いたします。他の各種保険ではカバーしきれない補償内容です。( GLTDは団体向けの商品のため個人では加入することができません。)

『リビングエール』(長期就業不能所得補償保険)は、その個人向け商品として日立キャピタル損害保険が開発しました。 「リビングエール」は、会社経営者 ・ 個人事業主 の皆様で傷病手当金等の公的保障のない方々はもちろん、サラリーマンの皆様など、働く方々に対して、 病気やケガによる就業不能時の所得を補償します!
ご法人の皆様には団体向けの『GLTD』(団体長期障害所得補償保険)がございます。福利厚生として全従業員が加入することにより 保険料を全額損金処理することが可能です。
また、ドクターの皆様にはドクター専用の『ドクター長期収入補償保険』がございます。

FPオフィス・ファーストプレイスでは、勤労者の皆様に対しこの長期障害所得補償保険へのご加入を積極的にお勧めしています。

※米国労働統計局2010年3月調べ
(Life and disability insurance benefits,March 2010:"Pogram Perspectives,December 2010" U.S.BUREAU OF LABOR STATISTICSより)

生命保険や損害保険に入っているからと安心していませんか?

生命保険は主として死亡保障を目的とする保険で、入院保険では医療費はカバーできても生活費はカバーしきれません。
GLTD(団体長期障害所得補償保険)や、リビングエール(長期就業不能所得補償保険)なら、ケガや病気で働けない時の収入減を最長で60歳まで補償します!また、団体保険であるGLTD(団体長期障害所得補償保険)では、うつ病等の一部の精神障害についても精神障害補償特約(お支払いは最長2年間)を付帯する事でカバーすることが可能です。

住宅ローンのサポート保険としても有効です

死亡時には団体信用生命保険で住宅ローンは完済されます。しかし、病気やケガで長期的に働けなくなってしまうと住宅ローンや様々な出費に備えることができないのが現状です。
「住宅ローンサポート保険(長期就業不能所得補償保険)」なら、高度障害のみならずケガや病気によって支払対象外期間を超えて全く働くことが出来ない時に保険金が支払われます。「長期間にわたり全く働けない」という就業不能リスクに備えて、是非ご検討いただければと思います。

!長期にわたる傷病は、ご本人・ご家族にとって大きなリスクになりえます。

長期所得補償保険(LTD)
各種総合案内

リビングエール

サラリーマンや個人事業主のためのリビングエールの詳細はこちら。従来の所得補償保険は対象期間が1~2年でしたが、個人向けの長期就業不能所得補償保険なら、最長で60歳までの補償が可能です。

GLTD(団体長期障害所得補償保険)

近年は医療技術の進歩やストレスによる心の病によって「傷病が原因で長期間にわたり働くことができない」という問題が大きく取り上げられています。企業の安全配慮義務の観点からも検討したい、ご法人のためのGLTD(団体長期障害所得補償保険)はこちら。

住宅ローンサポート保険(長期就業不能所得補償保険)

住宅ローン契約者の「死亡時」には、団体信用生命保険が適用されローンは完済されます。しかし、長期の療養で収入がなくなってしまったら・・・。住宅ローンをお持ちの方に、特に有用な住宅ローンサポート保険(長期就業不能所得補償保険)はこちら。※「住宅ローンサポート保険」は「リビングエール」と同一の保険設計の商品です。

ドクター長期収入補償保険

医師・歯科医師専用のドクター長期収入補償保険はこちら。ドクター特有の就業障害リスクに備えることが出来ます。開業医の皆様はもちろん、勤務医の先生にもご加入いただけます。

ページの先頭へ